Hiroko Hamada

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１１１円４１銭高の３万８８０７円３８銭と、４営業日ぶりに反発して取引を終えた。前日の米ハイテク株安を嫌気して半導体株などに売りが出た一方、バリュー（割安）株が買われて指数を支えた。ただ、来週に日銀の金融政策決定会合を控えて、上げ幅を広げる展開にはならなかった。

日経平均は前営業日比１０４円安と、小幅安でスタート。前日の米国市場でハイテク株安となった流れを受けて半導体関連株が弱く、一時２９５円安の３万８４００円１７銭まで値下がりした。一方、バリュー株を物色する動きもみられ、相場を支えた。後場に入ると次第に半導体株が下げ幅を縮め、日経平均はプラス転換した。ただ、１８―１９日に日銀の金融政策決定会合を控えて様子見ムードも広がり、後場後半にかけては小幅高でもみ合いとなった。

今週は日本株の軟調な展開が続いていたが、市場では「決算対策の売りや機関投資家の利益確定売りなど、３月特有の動きではないか」（岩井コスモ証券・投資調査部部長、有沢正一氏）との見方が示された。有沢氏は「日本株の先高観は強いとみられ、３月の日銀会合を無難に通過すれば再び株価は上方向を試しやすいのではないか」（有沢氏）とみる。

一方、日銀の金融政策をめぐっては「マイナス金利解除後の政策について不透明感が強く、３月会合で先々の金融政策について植田和男総裁がどのような見解を示すかが焦点となる」（国内証券・ストラテジスト）との指摘もあった。

ＴＯＰＩＸは０．４９％高の２６６１．５９ポイントで取引を終了。東証プライム市場の売買代金は４兆３３７４億７２００万円だった。東証３３業種では、電気・ガス、石油・石炭製品、非鉄金属など２９業種が値上がり。パルプ・紙、銀行、サービスなど４業種は値下がりした。

個別では、東京エレクトロン、アドバンテスト、信越化学工業などハイテク株が軟調だった。一方、指数寄与度の大きいファーストリテイリングは１％超高、ソフトバンクグループは小幅高だった。

電力株がしっかりで、東北電力が７％超高、関西電力が６％超高、東京電力ホールディングスが６％超高。協業を検討との報道が材料視された日産自動車とホンダはしっかりだった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１２３６銘柄（７４％）に対し、値下がりが３８２銘柄（２３％）、変わらずが３８銘柄（２％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 38807.38 +111.41 38591.73 38,400.17─

38,840.33

ＴＯＰＩＸ 2661.59 +13.08 2646.64 2,636.57─2

,662.89

プライム市場指数 1369.80 +6.73 1362.04 1,357.06─1

,370.48

スタンダード市場指数 1259.86 +6.16 1253.82 1,249.50─1

,260.09

グロース市場指数 927.55 -1.01 928.17 917.44─931

.34

グロース250指数 738.20 -0.91 738.87 729.31─741

.70

東証出来高(万株) 166028 東証売買代金(億円 43374.72

)