富士山の保全活動に役立ててほしいと大手スーパーのイオングループが売上金の一部およそ630万円を山梨県に寄付しました。



県におよそ630万円を寄付したのは県内のイオングループで、4月30日、イオンリテール南関東カンパニーの宇治知英支社長が長田公副知事に目録を手渡しました。

去年3月から今年2月までにイオンのご当地電子マネー、「やまなし富士山WAON」を使って支払われた金額の0.1%を寄付に充てたということです。



世界文化遺産、富士山の環境保全や推進活動に、役立ててほしいとしています。



寄付は今回で13回目となり県は、富士山の登山シーズンに向けて、清掃活動や世界遺産ガイドの育成などに役立てていくことにしています。